取引先の某社長さんの講演を聞きました。ドキッとしました。

内容は下記のとおりです。

■ＧＭＦ病

どんな事でも人任せしている方が楽だと思います。

自分の意見を発言しない。

発言しない理由＝発言すると責任が生まれる！

これが発言しない大きな理由となっていると思います。

しかしそんな人に限って、影で色々と言っている傾向がある。

ＧＭＦ病である！

ＧＭＦ病＝グチ・モンク・フマン病！

この病気にかかると中々治らない。

そして感染力も非常に強い。

特に弱っている人には感染しやすい。

夢を実現したいなら、ＧＭＦ病グループへ入ったら終わりです。

夢を実現したいなら、夢を語り合える仲間を持つことが重要です。

ＧＭＦグループに入会すると、夢からドンドン遠ざかって行く事に、いつか気付くだろう。

人任せにはせず、ドンドン改善点、現状と理想のギャップを埋めるべき提案はして言ってくださいね。

感染者への最高の処方箋は元気の言霊です。

元気の言霊が出せるように成長してください。

ロシア・マフィアの大統領候補・・ヒラリー・クリントン

現在のイラク戦争を計画し、ブッシュに戦争を「命じた」米国の国防政策会議議長リチャード・パールこそは、ジャクソン・バーニック法という法律を米国議会で通過させた人物です。

その内容はと言うと、かつて米国と激しく対立し、事実上、鎖国体制を取っていたロシア＝ソ連から、ユダヤ教徒だけは自由にイスラエルに出国させる、その見返りに米国はロシアに貿易上の最恵国待遇を与える、と言う法律です。

米国が敵国ロシアに貿易上の最大の優遇措置を取る、という奇妙な法律であり、米国はなぜ、そこまでしてユダヤ教徒をイスラエルに脱出させようとしたのでしょうか？

この法律は、実際にはユダヤ教徒かどうかの審査等全く行われなかったため、事実上、ロシアとイスラエル間の自由貿易協定でした。

この法律により、最大の恩恵を受けたのが、ロシア、ウクライナ、カザフスタン、東ヨーロッパ全土の広大な地域の麻薬売買を支配する世界最大の麻薬マフィア、マーク・リッチであった。

リッチの部下は、麻薬の売上金と麻薬を持ち、ロシアからイスラエルへと空港から毎日飛び立った。

イスラエルに持ち出された麻薬資金は、ローズ社の戦争ビジネスに投資されました。

また、イスラエルに持ち出された麻薬＝アヘン、ヘロインは、欧米に分配され、米国ではブッシュ大統領の経営する麻薬企業ラッセル社により販売されたのです。

一方、中南米で生産されるコカインは、米国のアーカンソー州の小さな空港＝メセナ空港に集められ、そこからイスラエルに転送されるのです。

イスラエルは麻薬市場として、コカインの好きな者にはコカインを、ヘロインの好きな者にはヘロインを供給した。


米国の麻薬取締局は、貧しい田舎のアーカンソー州の極めて小さなメセナ空港に、毎日余りに大量の中南米からの小荷物が届き、さらにそれがイスラエルに転送されている事に不審を抱き調査を開始しました。

空港で荷物を押収し、中味を開封した麻薬取締局は、荷物の全てがコカインである事を発見します。

そして、過去の荷物＝コカインの受取人、そしてイスラエルへの発送人の名簿を確認した麻薬取締局は驚愕します。

それは何故か？？

荷物の受取人は全てヒラリー・クリントン、当時のアーカンソー州知事ビル・クリントンの妻であり、２００７年現在のアメリカ次期大統領候補であったからです。

イスラエルの戦争マフィア、ローズ社の傘下にある欧州最大規模のセメント会社ラファルジュの顧問弁護士ヒラリーは、会社上司のローズ社からの命令で荷物を転送していたわけです。

麻薬取締局が捜査に乗り出すと、ヒラリーと共にコカイン売買を行っていた証人となる人物達が次々と失踪し、不審な死を遂げます。　

イスラエルの殺人株式会社が証拠隠滅に動き出していたのは言うまでもありません。

元々、ブッシュ大統領の麻薬企業ラッセル社の下部組織として、犯罪者から押収した麻薬を転売し、副収入にしていた米国麻薬取締局は、ブッシュの命令でヒラリーの捜査を打ち切るのは簡単な事・・・

ブッシュの経営する軍事産業投資会社、カーライルの親会社が銀行ディロンであり、ディロンの親会社がイスラエルのローズ社です。

ＣＩＡ創立時に、そのスパイ技術を伝授したＣＩＡの教師が、アイゼンベルグ社＝ローズ社でした。

ブッシュはボスのローズ社の命令で、「仲間」のヒラリーを守ったわけです。

これを見れば、クリントン＝民主党、ブッシュ＝共和党という対立図式が、全く無意味である事が分かるでしょう。

ここでも赤いきつねと緑のたぬきが演じられています。

両者とも国際麻薬＝暴力団ローズ社の「末端・組員」であるからです。

恐らくこのままで行けばヒラリーが大統領になってしまう確率が高いわけです。

さて、その後どんな展開が待っているのか！？

【温故知新・２０１２年アセンションに向かって】より転載させていただきました。

下の写真を見てください。おかしいと思いませんか?




















【世界はここまで騙された】　徳間書店
2003/11/30
コンノケンイチ／ケイ・ミズモリ

このギョウザ事件は、神戸のものに穴があいていたとある。

つまり「おかしい」と思う。誰かが意図的に農薬を高濃度で入れて
いるのだ。

この誰かとはいったい誰か？

それは、一連の流れからして、「消費者を保護するため」と称して
「消費者庁」を設置したいという政治の流れがあった。

そして絶妙のタイミングで引き起こされたことに気づいてほしい。

一連の事件を思い起こしてもらいたい。

実はすべて、厚生労働省の管轄である。

食品問題は、「おいしくて売れる食品会社」に集中して起こっている
のである。

「白い恋人」
これは、突然、引き起こされた。
みんなあのお菓子を好きだった。
亡国の人物が、仮にこのお菓子屋に目をつけて誰かが、アルバイトで、
中に入り、そこに意図的に大腸菌を入れて、自分自身で、
「問題がありました」と行政に電話をして、行政が「たまたまの事件」
としてとりあげないと今度はもっと大規模にマスコミに流すとやる。

そして、結局は、どうなったか？
必ず厚生労働省が「営業停止」に過度に対応するのだ。

そして営業停止になると善良な創業者の人は責任を感じて辞任する。

するとそこに銀行家がやってくるのである。
かならず銀行屋が、乗り込んで会長になるのだ。

そしてその後は「ようやく営業再開」となる。

そしてすぐにV字回復をする。もともと信頼があるからだ。

そしてその銀行家は、なぜか、株式を売却しましょうよと動く

かならず、創業者一族が同ぞく経営をやっていたのが原因だと、最初
から決まった結論を出す、

そして創業者一族を追放する。

そして株式を売却するかして経営権を外国資本、もしくは三井住友
ゴール○マンサックス銀行か、ゴール○マンサックス証券が主幹事証券
となって上場をしたがる。

赤福も同じである。
赤福の会長には、三井住友ゴール○マンサックスカードの役員が天下り
している。

不二家もそうだ。

そして温泉がほしいといっていたときも
温泉に１千万円もする機械の設置を義務付けようとして反対にあうと、
まさしく絶妙のタイミングで渋谷の温泉爆破事件が起きた。
誰があの温泉を爆破したのか？

あのあと、都心の温泉は、外資が買収となった事例が多発したのである。
［犯人］はさて、誰か？

最悪の事態はこれを契機に消費者庁を設置されることである。
あらゆる、ねつぞうやでっちあげがある消費者の声だということでなされて
いろいろな会社が営業停止に追い込まれて外資に売却されるはずである。

目をさませ！

ユダヤ外資と厚生労働省と森派のトライアングルが
存在している。

【国際評論家小野寺光一の「政治経済の真実」メールマガジン】
より転載させていただきました。

★私としましては、おいしいもの(おいしく錯覚?)を　より安く　おなか一杯　
　 という「我善し」に問題を感じます。